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　前回は入院したときの費用についてみてきましたが、今回はシニア世代の保険について考えていきましょう。
　子どもが小さい時期には高額な死亡保障と医療保障が必要ですが、子どもが成人して貯蓄も増えたシニア世代では、死亡保障の必要性は下がってきます。このため、不要になれば単独で解約できるように、死亡保障と医療保険は別々の契約にしている方が合理的です。
　しかし、団塊世代の方が保険に入った時期は、死亡保障の保険が主契約（終身保険）で、特約として入院などの医療保障が付いているタイプが主流でした。このタイプの場合、入院特約は80歳まで継続可能な保険がほとんどです。
　主契約の終身部分の保険料支払い終了後（多くの場合、終身部分支払いは60歳、65歳などで終了する契約になっている）、入院特約の保険料額はどうなるのか、また支払い方法も確認しておくことが大切です。
　シニア世代の方々の中には、満期金がある養老保険に入院特約を付けていて、満期後は入院保障がなくなる状況の方もいます。また、勤め先で団体扱いの医療保険に加入している場合は、退職後、いつまで継続可能か、保険料はどう変化していくのか、退職後に通院した場合の手続きなども確認しておくことが大切です。
　シニア世代の方々が入院保険を考えるとき、健康状況と、加入している保険の継続期間などが重要になってきます。今の保険が近く終了する場合、長く（終身または90歳まで）継続可能な保険に入りたいという希望もありますが、現在の健康状況によって選択できる保険が違い、保険料や保障内容も違ってきます。
　保険の見直しをするには、できるだけ早く、今の保険の保障期間や保険料がどうなっていくのか確認してみましょう。
　次回は健康状況によっても違う医療保険の保険料や保障内容の比較をして、シニア世代の保険について考えてみましょう。